「ポートフォリオ」の検索結果一覧

経営・ビジネス・投資・仕事・お金・経済的な分野で成功を収めた人たちの名言を収録しています。

私たちはこのビジネスを食料品店と同じように考えています。二つの方法からレバレッジの効果を得ることが出来ます。ひとつは、大きいポジションを取る。もうひとつは回転を早くさせることです。食料品店と同じように休みなく商品を仕入れ、売っていきます。もし売り場に悪くなりそうな肉があれば、安くして売り払ってしまいます。

ひとつの銘柄が20%逆行したら、私はそのポジションの3分の1を手仕舞います。私はそれぞれの銘柄の比率をポートフォリオの3%以下に抑えています。株価の上昇によってポートフォリオの中で大きな役割を占めるようになったポジションは薄くするようにしています。また分散投資によってもリスクをコントロールしています。私のポートフォリオは50から60銘柄が常に並んでいて、業種もさまざまです。

15銘柄でポートフォリオを構成すれば、もっと多くの銘柄で構成されたポートフォリオの下で発生する数々のメリットのおよそ80%に浴することが可能です。重要なのは非凡なパフォーマンスを上げ、マーケット全体との連動性を低く保つという二つの目的を達するためには、あまりポートフォリオを分散させたくないということです。

私たちの目的は、マーケットの状況にかかわらず収益を上げることです。マーケットに連動するインデックスファンドのようなポートフォリオは避けなければなりません。投資銘柄の限定はこの目的を達成するために不可欠なのです。

リバランスは景気の変わり目に行うのが正解です。「デフレ←→インフレ」「景気拡大←→景気後退」などの兆候が現れたときに、金融商品のバランスを変えるのです。景気やインフレの動向によって適切な金融商品が違うからです。

一般的に金融機関に資産運用を相談すると、リバランス(ポートフォリオの資産分配見直し)を定期的に行うように薦められることが多いのですが、この「定期的に」が曲者です。とくに投資信託を買っていて、年に一度リバランスなどしようものなら、販売手数料を毎年取られていつまでたっても元本が増えない。などということになりかねません。

市場全体が上昇しているときには、急騰しそうな株を次から次へと探し回り、結局上手く行かないトレーダーも多い。長期的にみれば、銘柄から銘柄へと渡り歩くよりも、10から12程度の銘柄を細心の注意を持って選択し、それらを保有し続けるほうが上手く行く。

投資に際して、あらかじめファンド全体のどれだけを「元本維持」と「利息収入」と「値上がり益キャピタルゲイン狙い」に振り向けるかを決めておく必要がある。その上で、それぞれの目的を満たすのに最も適した証券を選択すべきなのである。

言うまでもなく、株価を決める条件は刻一刻と変化する。経済社会などの環境変化に常に目を向けていなければならない。定期的にあなたの持ち株全体を見直し。役に立たない雑草は取り除き、値上がり期待の大きいものと入れ替えていこう。証券会社の担当の人なら定期的にポートフォリオを見直してくれるだろうし、そのサービスは利用したほうが良い。

株式をある銘柄から別の銘柄へと乗り換える場合、後者が前者よりも50%以上価値が高いものでなければペイしない。

保険のために投資先を分散すれば、リスクを少なからず軽減することができる。しかし、何でもいいから分散すればいいというものでもない。そこには一定の判断がいる。もちろん、大きなポートフォリオなら、主要銘柄に満遍なく分散すれば、個別銘柄のリスクは十分抑えることはできる。しかし、20から30銘柄に限定するなら、ある程度の判断を下さなければならない。

投資家の多くは「私は株式から、低リスクの金融商品へ資金をシフトすることで下げ相場を乗り切っている」と言うかもしれない。すでに動き始めた投資家もいるし、そろそろ始めようとしている人もいよう。もちろん、全体としてみれば、ファンドの時価はその保有する証券価格の動きの範囲内にとどまるが、投資家のシフトによっては、ファンド時価の動きをそれ以上に増幅する。

完全に効率的な市場では、銘柄選択によって「リスクとリターンを考慮した市場ポートフォリオ」を上回る成績を出すことは不可能である。アメリカの証券市場が完全に効率的だと主張する投資家は少ないものの、非常に効率的であることは間違いない。情報量が豊富で優秀なアナリストたちの推奨する「本源的価値」と実際の株価の間にギャップが生じても、それは一時的であり、これを事前に予測することは困難である。

あらゆる分析手法についていえるように、「平均への回帰」にも例外はある。しかし、ポートフォリオ運用の打率を上げるために、現在の企業収益を長期的な利益水準との比較でとらえ、株価への影響を評価するのは非常に有効である。

老後の生活資金において、インフレに対して完全に備えることは不可能なように見える。しかし、働いて得た貯蓄資金の投資を多様化することで、より安定した老後の収入を確保することは可能だろう。

株と債券のリターンにはプラスの相関関係があり、しかも株のリターンのほうが、通常高いならなぜわざわざ債券などをポートフォリオに組み入れる必要があるのか。これは二つの理由がある。

  1. 一般に再建の期待リターンは長期では現金より高い。
  2. 債券の期待リターンは通常、株よりも変動が少なく、当面のインカムゲイン・利息収入の主要部分を占める。

ほとんどの投資家は株を中心に資産配分を考えようとするだろう。長期的には株が最も高いリターンを約束するからだ。しかし、同時にほとんどの投資家にとって株だけでポートフォリオを構成するのはあまりにリスキーだ。そこで分散投資をすることとなる。

仮に『60%が株、40%が債券、現金はゼロ』で構成されたポートフォリオと、『75%が株、25%が現金、債券はゼロ』で構成されたポートフォリオを比較してみよう。明らかにリターンは債券ゼロのポートフォリオの方が高い。しかも、リスク水準はほとんど同じである。過去の四半期183回のうち88回において、つまり64%の場合、現金ゼロのポートフォリオのほうが低い収益となった。

資本市場が一時的に不均衡状態に陥って、債券をポートフォリオに組み入れるチャンスが生まれることがある。あるいは、毎年比較的高水準に現金収入を必要とするポートフォリオの場合は債券に依存することもあるだろう。しかし、これらはあくまで例外的事態である。基本的には長期債件のリターンが株よりも低く、リスク削減効果の面で、現金より劣ることに変わりはない。債権をポートフォリオに組み入れるには明確な理由を必要とする。原則として、ポートフォリオの中に債券の居場所はない。

現金も独立した資産と考えるとすると、ポートフォリオに債券を組み入れる場合、次の二つの例外的なケースに限られるという意外な結論に達する。

  1. 債券市場に例外的なチャンスが生まれた場合。
  2. ファンド元本に比べて現金支出のニーズが高いというような特別なポートフォリオの場合。

投資ポートフォリオというものは、その語源から見ても現金ではない。紙切れの束である。買い物をしたり、借金を返そうと思えば現金が必要である。ポートフォリオを保有する最大のリスクは、保有期間まはた売却後に、さまざまな支払いに必要な現金が不足するということである。シュミットはこう指摘する。「投資家というものは究極的には、ポートフォリオを現金に換えることによって将来可能となる「消費」に関心がある」

一般的に使われている「ポートフォリオ・リスク」という概念は、それだけでは何の役にも立たない。ウェブスター大辞典によると「リスク」とは「損失あるいは損害の可能性」である。しかし、「何の」損失かがわからなければ、この言葉に何の意味もない。

ポートフォリオ・リスクをリターンの変動幅として考えることの最大の問題点は、変動幅の大きさがなぜ問題なのかを必ずしも明らかにしていないからだ。身近な例として、天気について考えてみよう。毎日レインコートを持って歩く手間を考えれば、ほとんどの人はにわか雨でぬれるくらいはかまわないと思っているだろう。しかし、登山家の場合は別だ。少しでも荷物を減らせれば歩くのがずいぶん楽になる。それでも慎重な登山家は雨具を十分に用意するだろうし、テントも準備するかもしれない。変動幅というものは、一つの統計的な確率を表すに過ぎない。結果にどのような影響が生じるか示されなければ変動幅に意味はない。

あらゆるポートフォリオに適用可能な3つのリスク概念

  1. 市場がほぼ効率的だと考えれば、アクティブ運用によるリターンの改善に多くは望めないはずである。
  2. 十分に分散されたポートフォリオのリターンが、長期的には市場全体の変動に直接左右されるとすれば、リターンは確かに現在の定義によるリスクの影響を直接受けると考えられる。
  3. 適切なリスク水準が必ずしも明らかでない場合、慎重な投資家のリスクのとり方は、過大というより過小の方向に振れやすい

従来のリスク概念に対するこのような修正によって、多くの場合投資家のニーズによりきめ細かく対応した資産配分の方針を採用することが可能になる。このきめ細かな資産配分こそ、多くのレベルの高い投資家が求めながら、なかなか実現できなかったものである。ポートフォリオの負債側を勘定に入れなかったために、それぞれ異なった投資家が同じようなポートフォリオを持ってしまうという結果に陥っている。

近代ポートフォリオ理論によれば、ここの銘柄はポートフォリオ全体の中でしか意味を持たないという。あるポートフォリオの市場全体の動きとの関連が適正に管理され、十分に分散されていれば、どんな銘柄が組み込まれていようとなんら問題でない。

個々の投資化の状況や目的を十分に掘り下げて理解することが、一つ一つのポートフォリオの運用方針を確立する基礎となる。

(資産ポートフォリオ内の)株式の割合は最低で25%最高で75%の範囲内に、逆に債券の割合は75%から25%の間とすべきである。

ヘッジ・ファンドという名称は1950年代にA・W・ジョーンズが設定した第一号のファンドが株式市場で買い建てたのと同数の株式を売り建てて、株式市場全体の動きを「ヘッジ」したからである。このファンドのポートフォリオは相場中立型だと言われた。いまでは、このような方法で運用されているヘッジ・ファンドはほとんどない。

素晴らしくはっきりした階段状トレンドでで動いている市場で、皆がトレンドに沿って取引し、ゆっくりだが確実に利益を増やしている。こんな場合には、大口投資家の大半は市場にとどまろうとする。しかし、相場が突然ひっくり返って、保ち合い圏で一進一退をはじめると、大多数は迷いはじめる。ポートフォリオを補足すべきときか?売りか?買いか?この三者択一の難問に対する回答は実際に存在する。相場の動きを綿密に研究すれば、今何が進行中であるか読み取ることが可能になる場合が少なくないからだ。

現在私たちのポートフォリオには13の企業が組み入れられており、それらはすべて特定の産業におけるコンソリデーター(整理統合で業界統一を目指す企業。零細企業を買収しながら全国的組織を目指す)です。その一社は、補聴器の業界を整理統合している会社です。

僕の基本は市場で買える最良の株でポートフォリオを組み、判断を誤ったらすばやく損切りすること。これこそが僕の投資戦略の真髄です。大きく値が上がる株の特徴は大化けする前でさえ、平均よりもPERが高い場合が多いですね。多くの投資家はPERが低い株に投資対象を限定している。でも不幸にして、PERが高すぎるように見えるというだけの理由でその株を避けるということは、最高のチャンスをとり損ねていますね。

平均して10前後のポジションを同時に持ちます。私にとって上位100社の企業よりもパフォーマンスが良いという単純な論理からです。現時点では単一銘柄の最大保有量はポートフォリオのおよそ30%と決めています。以前は70%くらいでした。

私の会社の従業員は私を含めて二人だけです。資金は潤沢で、興味のある投資家たちが毎日電話をくれます。彼らには新たな投資は募集していないといいますが。私は自分の投資会社を大きくしたくないのです。私は人を管理したくありません。私が管理したいのはポートフォリオです。

空売りは通常、それ単体ではなく、買いポジションと組み合わせ、ポートフォリオ全体で対リスク収益率を向上させるための投資手法である。

ポジションを利食うのは早すぎるくらい早く。私たちは常に株を入れ替えています。もし収益の十倍で買った株が上がれば、通常はそれが二十倍になるまでには利食います。そのお金を他の同じような株へ回し、ポートフォリオの対リスク利益をできるだけ低く抑えるようにしています。

ブラックマンデーの大暴落は金では買えない経験でした。テクニカルなどの外的要因でポートフォリオのコントロールが失われることもあるという事実を学んだのです。レバレッジを効かせたトレードに対する嫌悪感は、一生ついてまわるでしょう。私は大きなレバレッジをかけていたので、巨額の追加証拠金を請求されました。この経験はレバレッジの誘惑に関する価値ある教訓となりました。

投資信託はあくまでも「自分では買えない、買いにくい金融商品を使っての運用代行」と考えるべきものです。良い投信と悪い投信の見分け方は、あくまでも運用実績で判断すべきです。ポートフォリオを作るうえで組み込む必要のある種類の投信を選んで、それらの運用実績を調べます。過去三年間くらいを見ればいいでしょう。

リバランス(ポートフォリオの資産分配見直し)を頻繁に行っていると、運用成績が格段に悪くなります。この低金利のときに毎年1%以上の販売手数料を取られるとしたらどうでしょう?皆さんの運用成績に大きく影響することは、一目瞭然ですよね。

守りの投資をするなら、投資先を十分に分散すればよい。しかし、平均以上のリターンを狙うのなら、あまり分散しすぎてはいけない。分散しすぎると、一部の損失を他の儲けで埋める一方、ポートフォリオ全体としてのリターンを押し下げるからである。

残念なことに機関投資家のポートフォリオのパフォーマンスは徐々に低下してきている。景気サイクルの底と底との間のリターンを計算すると、市場平均に比べてどんどん悪化している。つまり、アクティブ運用のコストは上昇する一方なのに、リターンは低下する一方のように思える。

最近の運用評価機関の調査によれば、市場平均以上のリターンを長期にわたって維持できるポートフォリオマネジャーなどいないことがわかる。過去10年間の数字を見ると、この既刊のファンド総数の実に85%の成績は、S&P500を下回っている。リターンの平均は5.4%でこれはS&P500より10%も低い。

よい資産運用機関を探すチェックポイント

  1. ある程度の歴史があるか?
  2. さまざまなタイプのポートフォリオについて長期的に高い成績を上げてきたか?
  3. 優秀なポートフォリオ・マネジャーがいるか?
  4. その運用機関は明確な運用方針を持っているか?
  5. 上記の運用方針に従って高い運用成績を達成しているか?
  6. ファンドマネジャーやスタッフが長期間働けるような働きやすい会社か?
  7. 過去1・2年の成績が低いか?(長期で成果を出す会社は、短期の成績は低い傾向にある)

運用機関が登場し、投資信託が出現することで、個人も分散した株式ポートフォリオを持てるようになった。個人でも小さな額を継続的に投資することによって、時間的にも分散が可能になった。しかし、投資家が持ち株すべてを一度に売却するなら、その時点の株価水準が決定的に重要になる。

ポートフォリオの資産配分を考えるとき、なぜ株式と債券しか頭にないのだろう。なぜ現金は軽視され、株と債券を買うための準備としか見られないのか。現金も株・債権と並んで独立した資産として考えられてもいいのではないだろうか。

債券価格が上がるときには株も上がる。このとき債権が株よりも高いリターンをもたらしていない限り、債券がポートフォリオ全体のパフォーマンスに貢献するのは、債券が上昇し、株が下落しているような例外的な期間だけである。

現金の期待リターンの低さを補うレベルまで、かわりに株の比率を増やせばよい。現金がマイナス・リターンをもたらすことはない以上、リターンの変動幅は債券を組み入れたポートフォリオと比較して上がることはない。

ポートフォリオの現金化しやすさの程度は、ポートフォリオのリターンの変動幅に直接比例するため、「現金化のしやすさ」と「リターンの変動幅」は同じものとして扱われることが多い。とすれば、変動幅をリスクの指標として使っても問題はないといえるかもしれない。しかし、現金に対する投資家のニーズは、投資家によってばらばらだ。

「投資家のリスク」とは、ポートフォリオの元本・配当・利息の現金化で生まれる最低限のキャッシュフローと、投資家が将来最大限に必要とするキャッシュフローの間のバランスである。資金不足が出るようであれば、リスクが認識されるということだ。将来的なキャッシュフローについての予測の前提の正確性が、リスクを算定する上で重要になる。

将来必要な現金をもとにポートフォリオ構築を行うことで、投資家は将来的な支出計画をより慎重に立てるようになるだろう。また、より明確で賢明な資産配分計画を立て、維持するようになるだろう。

リターンの変動幅が大きいほど、十分に分散されたポートフォリオのリターンは増加するので、投資家は自分の将来的な現金のニーズを前提として、どこまで変動幅を受け入れるか自ら決定すればいい。どの程度変動幅を受け入れるか、理論上可能なリターンのレベルを決めるのは、あくまで投資家自身の将来の必要とする現金ニーズである。

ポートフォリオ資産を現金化する際、どこまで正確に予想できるかについては、長期・短期の両面からすでにさまざまな研究がされている。しかし通常の議論からは、投資家自身の負債についての議論が抜け落ちている。投資家の将来的に必要な現金や、必要になるタイミング、額や予想可能性といったものについての検討がまったくされていない。

確率というものは「何の」確率かが示されていなければ無意味である。ある投資雑誌の編集者が顧客に語ったこの言葉のように。「ポートフォリオの構築でもっとも重要なのは、損失が生じた場合の結果である。損失が生じる確率よりもはるかに重要なのだ」

リターンを向上させるもっとも効果的な方法は、市場全体の変動が投資化にどんな影響を及ぼすか正しく判断して、許容しうる最大限の変動率を組み込んだポートフォリオを選択することである。その結果、そうしたリスク水準を前提として、最大のリターンを確保できる。適切なリスク水準が不明な場合、市場変動の影響は課題に考えられがちなので、投資家の不確実性を減らす合理的モデルの変更は、当然将来のリターン上昇をもたらすだろう。

一般にポートフォリオ・マネジメントにおける「合理的モデル」あるいは「共有された枠組み(パラダイム)」は、ポートフォリオのリスクがリターンの変動幅によって左右されると考えられている。しかし、パラダイム・シフトが生じた場合、より無理なく、より多くの収益がもたらされるのではないか。

従来の投資のパラダイムは、リスクがポートフォリオの資産のみならず負債側にも、とりわけその両者間のキャッシュフローの関係に左右されるという点を無視しているからだ。私は合理的モデル下でのリスクの捕らえ方の修正を提唱したい。リスクの計算に負債を含めて考えること。リスク算出の過程に投資家自身より密接にかかわるというメリットもある。

早く売りすぎること。これは誰しも経験することだ。私はポートフォリオ全体の形に気をとられて、早く売りすぎた経験が何度もある。利益は確かに出たが、対インデックス比の成績としては芳しくなかった。単に忙しがるための仕事はやめたほうがいい。

投資の世界では個別株やセクター(業種やジャンル)、ポートフォリオ、パフォーマンス、リスク、マクロ経済、市場などといったものについて常時パソコンを使った高度な分析をしているが、この高度な分析力が過去の決定の検証に用いられるのはきわめて稀である。よく検証してみれば私たちは何度も同じような間違いを繰り返していることがわかる。

たいていのポートフォリオ・マネジャーは、失敗とは常に変化する市場環境の中でランダムに起こるものだと考えている。将来の状況が過去と同じものになるはずがないから、過去の失敗を再び犯すことはありえないというのがそのロジックである。しかし、自分の過去の失敗を統計的に洗ってみた結果、やはりいくつかのパターンが見つかった。

投資家やポートフォリオ マネジャーといった人々が直面する問題のひとつは、常に変化に対処することを求められること。彼らの第一の任務は将来に対する明確なビジョンを描くことである。将来に対する専門家の意見がわかれることが多いだけでなく、なかには間違ったものも少なくない。

「資金が必要になったとき、ポートフォリオの中のどのような証券を売ればよいのでしょうか」という質問をよく受ける。この手の質問をする人の大部分は「利の乗っている株式」購入時よりも株価が上昇しているものを売ればよいと考えている。そこではその株式の将来の値上がりというものは考慮されていない。

大部分は健全なのに一部はまったく無価値の株式を含むポートフォリオをよく目にすることがある。その多くは投資家が購入時よりも値下がりしてしまった株を売却できないでいるうちにそうなってしまったものだ。

せっかちな投資家が年間10%の収益を上げたとしても、年に二度もポートフォリオを総入れ替えし、それぞれ3%の手数料をブローカーに払っているとすれば、その年の収益のなんと60%がブローカーに取られてしまうことになる。こんな愚行を避けるためにも、その年の収益とブローカーに支払った手数料を毎年毎年比べて無駄ではなかったかどうか細かく検討する必要がある。

割安株を見つける優れた手法とは、現在の価格で有利な長期リターンをもたらす株を見つけることに他ならない。ポートフォリオにこうした銘柄を組み込むことで、運用成績は格段に改善するだろう。

資産の運用方針を立てる6つのポイント

  1. 想定と逆の運用結果が生じたときの本当のリスクは何か?短期的に受け入れられないリスクは必ず回避する。(例:高校3年生の子供がいて大学学費積立資金を高リスクの投資に回すようなことはしない)
  2. 精神的に耐えられる下落はどこまでか決める。
  3. 自分自身がどれだけ投資や市場の知識を持っているか把握する。十分知識がある投資家は多少の市場変動に動じなくなり、極端な行動に走らなくなる。
  4. 自分の持っている他の資産状況を把握する。
  5. 法的規制を十分に知っておく。
  6. ポートフォリオの資産価値の短期変動によって資金不足が生じ、運用方針に狂いが生じるかどうか把握する

投資家はポートフォリオの長期収益率を向上させる上で多くのことができる。しかし銘柄選択の技術によってではなく、運用の長期方針を決め、これを貫き通すことで収益率向上が可能になる。投資の方針はどんなに優秀な運用機関に任せたとしても自分で主導権をとるべきだ。運用方針の決定は放棄することはできても委託することはできない。

ほとんどの運用機関は投資家の本当のニーズを知らずに運用している。これは運用機関のせいではなく投資家のせいなのだ。ここの顧客のニーズを十分に把握していないため、運用機関はどのファンドも同じように運用する。年金基金から企業の利益配分プランにいたるまであらゆるタイプのファンドが似たような(ポートフォリオの)資産配分で同じように運用されている。

機関投資家同士の競争が激しくなった結果、ポートフォリオの売買回転率も10%から30%へ上昇した。このような回転率の上昇にくわえて、機関投資家の保有する資産が拡大し、年金基金が株式へと比重をシフトしてきたことによって、機関投資家が市場に占める比率が30%から70%に拡大した。このため、ポートフォリオの入れ替えは、利益ではなくコストをもたらすようになった。

これからは「収入源のポートフォリオ」を持つことが必要になるでしょう。一つや二つの収入源ではありません。まったく異なるところからの独立した「複数の収入の流れ(Multiple Streams of Income)」を持つことです。たとえ一つの収入源を失っても、ほとんど痛手を受けないようになるのです。足元がしっかりしているから、変化に対処する時間を持つことができるようになります。

大切なことは『人によって最適なポートフォリオは違う』ということ。Aさんに正しい金融商品も、Bさんには正しくない場合があるのです。同じ100万円でもAさんは銀行に預金すべきだが、Bさんは株式や投資信託を買った方が良い場合があります。年齢や家族構成、ライフステージ、時々の収入や必要資金が人によって違うからです。

株式ポートフォリオは数年単位でみた場合、価格変動の波を免れることはほとんど不可能である。投資家はこうした可能性を理解し財政的にも心理的にも備えておかねばならない。

一株当たり純資産(BPS=株主資本÷発行済み株式数)に裏付けられた株式ポートフォリオを有する投資家は、収益と有形資産双方に対して何倍もの金額を支払った人よりも、株式相場の変動を気にせずに超然としていられる。

十分な銘柄調査の結果できあがったポートフォリオは、債権やその他の金融商品のポートフォリオよりも長期的には利回りはよい。長期であっても選別が不十分であれば、ベッドの下に現金を置いておくほうがましである。

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