「ピーター・バーンスタイン」タグの記事一覧

このエントリーをはてなブックマークに追加

ピーター・バーンスタインのプロフィール

投資家。成長株よりも成長企業の株に投資することを強く勧めている。ニューヨーク共同銀行などを経て、企業コンサルタントなどを務める。ジャーナル・オブ・ポートフォリオ・マネージメント社の創立者。投資リスクについて深く研究し、多くの投資家に大きな影響を与えた人物。

ポートフォリオの資産配分を考えるとき、なぜ株式と債券しか頭にないのだろう。なぜ現金は軽視され、株と債券を買うための準備としか見られないのか。現金も株・債権と並んで独立した資産として考えられてもいいのではないだろうか。

分散投資を最大限活用するための二つの条件

  1. 各資産から得られるリターンの動きはばらばらでなければならない。同じ方向なら、各資産の価値が一度に暴落するという事態を十分に避けることはできない。
  2. 各資産の期待リターンは高めがよい。マイナスのリターンと予想される資産を保有する意味はない。

把握しておきたい債券の3つの短所

  1. 債券の期待収益率は通常、株よりも低い。保有期間が長ければ長いほど。
  2. 債券と株のリターンは同方向に動くため、分散投資の効果が薄れる。
  3. 債券はマイナスのリターンをもたらすことがある。現金にはこのような危険性はない。

株と債券のリターンにはプラスの相関関係があり、しかも株のリターンのほうが、通常高いならなぜわざわざ債券などをポートフォリオに組み入れる必要があるのか。これは二つの理由がある。

  1. 一般に再建の期待リターンは長期では現金より高い。
  2. 債券の期待リターンは通常、株よりも変動が少なく、当面のインカムゲイン・利息収入の主要部分を占める。

ほとんどの投資家は株を中心に資産配分を考えようとするだろう。長期的には株が最も高いリターンを約束するからだ。しかし、同時にほとんどの投資家にとって株だけでポートフォリオを構成するのはあまりにリスキーだ。そこで分散投資をすることとなる。

仮に『60%が株、40%が債券、現金はゼロ』で構成されたポートフォリオと、『75%が株、25%が現金、債券はゼロ』で構成されたポートフォリオを比較してみよう。明らかにリターンは債券ゼロのポートフォリオの方が高い。しかも、リスク水準はほとんど同じである。過去の四半期183回のうち88回において、つまり64%の場合、現金ゼロのポートフォリオのほうが低い収益となった。

債券価格が上がるときには株も上がる。このとき債権が株よりも高いリターンをもたらしていない限り、債券がポートフォリオ全体のパフォーマンスに貢献するのは、債券が上昇し、株が下落しているような例外的な期間だけである。

資本市場が一時的に不均衡状態に陥って、債券をポートフォリオに組み入れるチャンスが生まれることがある。あるいは、毎年比較的高水準に現金収入を必要とするポートフォリオの場合は債券に依存することもあるだろう。しかし、これらはあくまで例外的事態である。基本的には長期債件のリターンが株よりも低く、リスク削減効果の面で、現金より劣ることに変わりはない。債権をポートフォリオに組み入れるには明確な理由を必要とする。原則として、ポートフォリオの中に債券の居場所はない。

現金の期待リターンの低さを補うレベルまで、かわりに株の比率を増やせばよい。現金がマイナス・リターンをもたらすことはない以上、リターンの変動幅は債券を組み入れたポートフォリオと比較して上がることはない。

債券と株のリターンを月次ないし、四半期ごとに比較すると、七割以上は両方ともプラスである。比較の期間が長くなるにつれ、この比率はさらに高まる。長期でみれば、どんな資産のリターンもプラスとなる確率が高まるからだ。

現金の期待収益率は債券よりも低い。しかし、債券のリターンがプラスの場合の三割については、現金も債券並みのリターンをもたらす。しかも、債券のリターンがマイナスのときも、現金のリターンは常にプラスである。

株と債券のリターンの相関関係は必ずしも定かではないが、ほとんどの場合、プラスである。株と現金のリターンには、さらに弱いもののマイナスの相関関係が見られる。逆に債券と現金との間には、通常、弱いプラスの相関関係が見られる。

分散投資は、保有する資産価値が一度にすべて下落する自体を避けるのに役立つ。しかしこのことは、保有する資産が一度にすべて上昇する可能性をなくすということでもある。とすれば、分散投資は必ずしも良いこと尽くめではない。

現金も独立した資産と考えるとすると、ポートフォリオに債券を組み入れる場合、次の二つの例外的なケースに限られるという意外な結論に達する。

  1. 債券市場に例外的なチャンスが生まれた場合。
  2. ファンド元本に比べて現金支出のニーズが高いというような特別なポートフォリオの場合。

「成長株」という概念は実際のところ無意味だ。所詮、成長株というものは結果でしか確認されない。要するにこれまで上がった株のことなのだ。

投資に値する成長企業の3つの条件

  1. 社会の技術的・地理的フロンティアで積極的・主体的な役割を果たしているかどうか。
  2. 創造性を利益に結びつける能力を持っているか。
  3. 財務的な裏づけがあるか。

将来に期待して、どんな値段でもよいからとにかく買うというやり方では、決してうまくはいかない。

成長企業かどうかを判別するための重要なチェックポイントは、創造的・積極的な商品開発や販売戦略だけでは必ずしも十分ではない。創造性を利益に結びつける能力が最低限必要とされる。

「成長企業」という概念は最も創造的で想像力にあふれた経営陣に率いられた企業である。そういう企業の株価が、その収益力の上昇と比べて妥当な水準にあると評価されるなら、将来の株価上昇も期待できるののではないだろうか。

ある種の成長企業の株がその魅力をもてはやされ、実力以上に買われることがよくある。だが、それに必ずしも財務的な裏づけがあるわけではない。そうした株に投資してうまくいく場合ももちろんある。しかし、収益力の上昇などに示される業績の数字を例生活客観的に分析した上で買うなら、もっと確実である。

ひとつの出来事でも、投資家の決断を促すことはありうる。しかし、このためには人々に決断を促すような条件が整っていなければならない。

株式投資、ファンド、外為取引などの投資やお金に関する格言を掲載しています。

姉妹サイト:名言DB
仕事で使える名言を切り口にまとめた名言のデータベースサイト。経営者、起業家、ビジネスマン、コンサルタントなどの言葉を中心にビジネスで役に立つ情報を掲載しています。

ページの先頭へ